日本郵船、自動運航見据えた船橋新コンセプト – LogisticsToday

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ロジスティクス日本郵船は27日、操船などを行う船橋の新たなコンセプトを完成させ、同社グループが船舶管理を行う大型コンテナ船に採用したと発表した。

「情報統合型船橋」と呼ぶ新コンセプトでは、船橋と航海計器のデザイン・配置を人間工学に基づいて最適化するとともに、機器のIoT面を強化して、航海の安全と効率の向上を図る。

一般的な船橋では、さまざまな航海計器や操船機器類が独立して配置されている。このため航海士は船橋内を移動して航海に必要な情報を収集し、立って操船している。これに対し新コンセプトでは、主要な航海情報の確認や機器の操作を手元で同時に行えるよう従来比3分の2程度のサイズのコンソールに統合配置するとともに、周囲の状況把握に集中しやすいよう着座式とした。

さらに、衝突を避けるための避航操船も着座状態で容易に行えるようジョイスティック式オートパイロットを採用したほか、緊急時の手動操舵用のミニホイール(舵輪)をコンソールに設置するなど安全に配慮した。

また、窓の大型化や窓間部分での死角の最小化、ワイパーの遠隔操作機能の採用、船橋形状の最適化などを図り、着座位置から十分な視界を確保し、航海当直時の労働環境向上や疲労低減が可能な配置設計にしたほか、出入港や離着桟時など、ウイングでの操船を考慮し、大型窓と床窓を採用し、遠隔操作スタンドやマルチファンクション・ディスプレイを配置したコンソールを設置した。

航海士と水先人による船橋内での情報共有を効率的に行うため、同社がMTI、日本無線と共同で開発した「J-Marine NeCST」を導入。多くの船舶が行き交う輻輳海域などで航海士の当直人数を増やした時でも容易に情報を共有でき、ヒューマンエラーなどの重大事故を予防する「BRM」効果の向上が期待される。

新コンセプトは自動車専用船・原油タンカーへの採用が決まっており、他の船種への採用についても検討が進められており、将来的には、自動運航船の実現も視野に入れ、情報統合型船橋をさらに進化させる。





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